日本泌尿器科学会年譜
- 明治31年2月19日
- 東京帝國大学皮膚科教室内に泌尿器科創設（泌尿器科という名称を最初に掲げた）。
- 明治33年12月15日
- 土肥慶藏等により皮膚病學會設立。
- 明治34年3月
- 皮膚病學會の機関誌として皮膚病學及泌尿器病學雜誌創刊。
- 明治34年4月8日
- 第1回皮膚病學會總會を開催。
- 明治35年5月
- 第2卷から皮膚科及泌尿器科雜誌と改称。
- 明治40年
- 国際泌尿器科学会を設立。（第1回大会は翌年開催）
- 明治45年1月17日
- 泌尿器病學會設立発起人会開催（座長；朝倉文三、出席者10名、専属事務所を麹町区富士見町「朝倉病院」内に置くことを定め準備委員5名を指名）。
- 明治45年4月3～4日
- 日本泌尿器病學會が創立され第1回日本泌尿器病學會總會開催（於；東京帝國大学醫科大學東講堂）。
- 大正元年10月
- 日本泌尿器病學會の機関誌として日本泌尿器病學會雜誌創刊（會員名簿に個人779名、2研究會、1病院、1醫院の記載あり）。第2號まで発行。
- 大正6年
- 日本泌尿器病學會雜誌第6卷より年4回発行。
- 大正6年4月1日
- 日本泌尿器病学会第6回総会にて、朝倉文三が「日本製膀胱鏡示説」と題し初の国産膀胱鏡につき報告（製造業者など詳細不明）。
- 大正7年4月
- 編集部を朝倉病院から順天堂醫院内泌尿器科に移転。（日本泌尿器病學會雜誌編輯部：坂口勇、上林豊明）
- 大正8年4月3日
- 日本泌尿器病学会第8回総会にて坂口勇が武井勝製作の6本の膀胱鏡を 供覧、以後両者が各種膀胱鏡を協力開発し検定ナンバーを附すことにし、 国産膀胱鏡の実用化への道を開いた（本邦泌尿器科用光学機器の嚆矢）。
- 大正9年
- 日本泌尿器病學會雜誌第9卷より年6回発行。會員705名。
- 大正9年4月3日
- 第9回總會に於いて評議員を推薦。
- 大正9年6月5日
- 日本泌尿器病學會第1回集談會開催（於；順天堂醫院講堂）。
- 大正10年3月10日
- 第1回尿科講習会開催（於；順天堂醫院・朝倉病院）
- 大正10年9月8日
- 慶應義塾大学病院平面講堂で第5回集談會開催、以後北川正惇慶大教授を中心に集談會開催。
- 大正11年
- 現在の慈恵会医科大学に泌尿器科講座開設（朝倉文三教授）。
- 大正11年2月
- 事務所を朝倉病院から神田区連雀町阿久津病院に変更。
- 大正12年9月
- 関東大震災にて阿久津病院焼失し学会事務を慶應義塾大学皮膚科・泌尿器科教室へ移転。
- 大正14年
- 第14卷より日本泌尿器病學會雜誌（泌尿生殖器科、花柳病科）と改称。
- 大正14年7月
- 九州帝國大学に泌尿器科講座開設（高木繁教授）。
- 大正15年
- 会計年度及び雜誌発行年度を1月1日～12月31日と改正。
- 大正15年1月
- 慶應義塾大学に泌尿器科講座開設（北川正惇教授）。
- 大正15年7月1日
- 東京帝國大学に泌尿器科講座開設（高橋明教授）。
- 大正15年11月15日
- 第1回泌尿器科談話会開催。
- 昭和3年
- 第17卷より日本泌尿器科學會雜誌となり10号まで発行。
- 昭和3年4月3日
- 日本皮膚科學會の泌尿器科部門と日本泌尿器病學會が統合し日本泌尿器科學會と改称。
- 昭和4年
- 第18回日本泌尿器科學會總會から皮膚科學會總會と別に開催さる。但し日時場所は同じ。日本泌尿器科學會雜誌第18卷を12号まで発行。
- 昭和9年3月13日
- 泌尿器科を独立講座として設置する建議書を文部大臣に提出。
- 昭和11年3月
- 坂口勇、1萬1千五百五拾圓寄付。坂口賞の基金となる。
- 昭和12年4月8日
- 第26回日本泌尿器科學會總會に於いて第1回坂口賞を授与。
- 昭和14年11月22日
- 第223回皮膚科學會東京地方會の泌尿器科部と第77回泌尿器科集談會を合同で開催。
- 昭和15年1月24日
- 皮膚科學會東京地方會の泌尿器科部と泌尿器科集談會を統合し日本泌尿器科學會東京地方會発足（集談會の回数を踏襲し第79回とした）。
- 昭和15年1月
- 学会事務所を東京帝國大学皮膚科泌尿器科学教室に移転。
- 昭和19年
- 第33回日本泌尿器科學會總會は熊本開催予定から誌上學會に変更。日本泌尿器科學會雜誌第36卷9・10号発行後、空襲による出版社焼失のため休刊。
- 昭和21年
- 第37巻から再発行。1号と2・3・4合併号を発行。第34回日本泌尿器科学会総会開催（於；新潟市）。
- 昭和24年4月
- 第37回日本泌尿器科学会総会にて理事新設。市川篤二理事長就任。高橋明名誉会長。
- 昭和30年4月
- 日本泌尿器科学会雑誌は第三種郵便物として認可。
- 昭和31年
- 第44回日本泌尿器科学会総会は札幌市で開催され仙台市開催の皮膚科学会総会と初めて別個開催となる。
- 昭和31年
- 泌尿器科講座独立に対する建議案を文部大臣、国立大学医学部長会に提出。国立大学医学部長会で賛意を議決。この頃、総数46の医育機関の過半数の大学に泌尿器科学講座設置。
- 昭和37年4月
- 創立50周年記念第50回日本泌尿器科学会総会開催（於；日本都市センター）。
- 昭和38年4月
- 高安久雄理事長就任。
- 昭和49年
- 学会事務所を文京区本郷3丁目の泰生ビルに移転。
- 昭和52年5月
- 新島端夫理事長就任。
- 昭和52年10月27～28日
- 第42回東部連合地方会を東部連合総会と改称。
- 昭和55年10月30日
- 泌尿器科・病理 膀胱癌取扱い規約第1版 発行。（最初の取扱い規約）
- 昭和58年12月
- 泌尿器科・病理・放射線科 腎癌取扱い規約第1版 発行。
- 昭和59年7月
- 泌尿器科・病理 睾丸腫瘍取扱い規約第1版 発行。
- 昭和60年8月
- 泌尿器科・病理 前立腺癌取扱い規約第1版 発行。
- 昭和61年
- 日本泌尿器科学会専門医制度発足（初回認定専門医2206名、指導医985名、教育施設750施設）。
- 昭和62年
- 学会員からの公募により日本泌尿器科学会シンボルマーク決定。
- 昭和62年4月
- 阿曽佳郎理事長就任。
- 昭和62年11月1日
- 日本泌尿器科学会会報創刊号発行。
- 平成2年7月
- 泌尿器科・病理 腎盂・尿管癌取扱い規約第1版 発行。
- 平成2年8月20日
- 泌尿器科用語集第1版 発行。
- 平成3年4月
- 第79回日本泌尿器科学会総会にて第1回研究助成費を交付。
- 平成3年8月1日
- 社団法人認可、定款及び定款施行細則制定。英名はThe Japanese Urological Association（略称：J.U.A.）。
- 平成4年1月
- 泌尿器科癌の治療効果判定基準発行。
- 平成4年4月
- 泌尿器科・病理 副腎腫瘍取扱い規約第1版 発行。
- 平成5年4月
- 第80回日本泌尿器科学会総会にて第1回学会賞を授与。
- 平成5年4月
- 吉田修理事長就任。
- 平成6年
- International Journal of Urology（IJU）創刊。No. 4まで発行。Editorial Board及び International Advisory Boardを置く。
- 平成6年12月
- Video Journal of JUA創刊号発刊。
- 平成7年8月
- International Journal of Urologyは第4種の学術刊行物として指定。
- 平成8年4月4日
- 第84回日本泌尿器科学会総会から卒後・生涯教育テキスト作成。
- 平成9年4月
- 河邉香月理事長就任。
- 平成9年10月1日
- 排尿障害臨床試験ガイドライン第1版 発行。
- 平成10年2月28日
- 尿路感染症臨床試験ガイドライン第1版 発行。
- 平成10年11月10日
- 理事会にて7月24日を「泌尿器科の日」と制定。（提案者重松俊名誉会員の命日）
- 平成10年11月10日
- 理事会にてInternational Journal of Urology（IJU）の出版業務がChurchill Livingstone、OCC、Blackwell Scienceに変更されたことが報告され、編集事務を出版社から日本泌尿器科学会事務局で行うことが承認された。
- 平成11年
- International Journal of Urology（IJU）年12回発行となる。
- 平成11年4月
- 村井勝理事長就任。
- 平成11年
- 専門医制度事務局を（株）ビーズから日本泌尿器科学会事務局に移管。
- 平成12年
- 定例理事会を年2回から年3回に改訂。
- 平成12年6月
- 国際委員会を設置。
- 平成12年
- 各種委員会規約を一括して改訂。
- 平成13年
- International Journal of Urology（IJU）が affiliated with Urological Association of Asia（UAA）となる。
- 平成13年
- 日本泌尿器科学会雑誌第92巻より隔月発行となる。
- 平成13年2月5日
- 日本泌尿器科学会ホームページ開設（URL：http://www.urol.or.jp）。
- 平成13年
- International Journal of Urology（IJU）に Impact Factor付与。
- 平成13年4月
- 守殿貞夫理事長就任。
- 平成13年5月
- 全国前立腺癌患者登録調査開始。
- 平成13年7月
- 広報委員会、ゲノム委員会、総務委員会を設置。
- 平成13年9月
- 特許法第30条第1項の規定に基づく学術団体として指定。
- 平成13年12月10日
- 事務局を 〒113-0034 東京都文京区湯島2-17-15 斉藤ビル5階 に移転。
- 平成13年12月（2001年）
- EBMに基づく前立腺肥大症診療ガイドラインを推薦として発行。
- 平成14年8月
- 教育ワークショップ2002 京都宝ヶ池プリンスホテルで開催。
- 平成14年9月
- Video Journal of JUAの事務局を株式会社メディカルリサーチセンターから日本泌尿器科学会に移管。
- 平成14年12月（2002年）
- 尿路結石症診療ガイドライン発行。
- 平成15年4月（2003年）
- 外国人留学生制度開始。
第1回日本泌尿器科学会総会賞を授与。
- 平成15年6月（2003年）
- 専門領域委員会を設置。
教育委員会に教育局を設置。初代教育局長に秋元成太名誉会員が就任。
- 平成15年7月（2003年）
- 精液検査標準化ガイドライン発行。
- 平成15年9月（2003年）
- Video Journal of JUA編集委員をAudio-Visual Journal編集委員会と改称。
- 平成15年10月（2003年）
- 全国腎盂尿管患者登録調査開始。
- 平成15年11月（2003年）
- 腹腔鏡下手術の指針を作成。
医療事故特別委員会設置。
- 平成16年1月（2004年）
- 専門医制度特別会計を一般会計に移管。
- 平成16年3月（2004年）
- EBMに基づく尿失禁診療ガイドラインを推薦として発行。
- 平成16年5月（2004年）
- International Journal of Urologyの電子投稿を開始。
第1回排尿機能検査士講習会を開催。
- 平成16年10月（2004年）
- SIU日本支部長に内藤克輔氏、副支部長に小川 修氏がそれぞれ就任。
- 平成17年4月（2005年）
- 奥山明彦理事長に就任。
- 平成17年5月（2005年）
- JUA/AUA Joint program - International affiliate meeting初回開催。
- 平成18年1月（2006年）
- 女性泌尿器科医の会を設置。
- 平成18年3月（2006年）
- 教育ワークショップ2006を湘南国際センターで開催。
- 平成18年4月（2006年）
- 第94回総会より卒後・生涯教育プログラムが14コースとなり、指導医教育コースを開始。
- 平成18年5月（2006年）
- 第1回AUA-JUA Joint Sessionを開催。
前立腺癌診療ガイドライン 2006年版 発行。
- 平成18年6月（2006年）
- 血尿診断ガイドライン（血尿診断ガイドライン検討委員会）発行。
過活動膀胱治療薬の臨床評価方法に関するガイドライン（厚生労働省委託薬食審査発第0628001号）発行。
- 平成18年7月（2006年）
- アジア泌尿器科学会理事長に村井 勝氏就任。
- 平成19年1月（2007年）
-
加齢男性性腺機能低下症候群（LOH症候群）診療の手引き発行。
- 平成19年3月（2007年）
- JUA/EAU Joint program - Eurology beyond Europe初回開催。
- 平成19年4月（2007年）
- 第1回ヤングリサーチグラント交付を開始。
第95回総会よりIT化をトライアルとして導入。
松島正浩教育局長に就任。
- 平成19年8月（2007年）
- 泌尿器科領域における周術期感染予防ガイドライン発行。
- 平成19年10月（2007年）
- 腎癌診療ガイドライン 2007年版 発行。
- 平成20年3月（2008年）
- 会員カード導入。
- 平成20年4月（2008年）
- 前立腺がん検診ガイドライン 2008年版 発行。
- 平成21年（2009年）
- JUA/AUA Academic Exchange Program、Resident Program開始。
- 平成21年4月（2009年）
- 内藤誠二理事長に就任。
膀胱癌診療ガイドライン 2009年版 発行。
- 平成21年5月（2009年）
- 「泌尿器科領域における感染制御ガイドライン」を日本泌尿器科学会雑誌Vol.100 No.4に掲載。
- 平成21年10月（2009年）
- 精巣腫瘍診療ガイドライン 2009年版 発行。
- 平成22年8月（2010年）
- 教育ワークショップ2010 ヒルトン福岡シーホークで開催。
- 平成23年（2011年）
- IJUがUAAのofficial journalとなる。
JUA Asian Scholarship公募開始。
- 平成23年1月（2011年）
- 日本泌尿器科学会雑誌の電子投稿を開始。
- 平成23年2月（2011年）
- AUAとのjoint symposium -Advancements in Urology 初回開催。
- 平成23年4月（2011年）
- 泌尿器科・病理・放射線科 腎孟・尿管・膀胱癌取扱い規約第1版 発行。
本間之夫理事長に就任。
- 平成23年6月（2011年）
- 前立腺肥大症診療ガイドライン発行。
- 平成24年4月（2012年）
- 創立百周年記念式典、第100回日本泌尿器科学会総会開催（於：パシフィコ横浜）。
- 平成24年9月（2012年）
- SIU（国際泌尿器科学会）第21回総会開催（於：福岡） 。
- 平成24年10月（2012年）
- 第1回代議員選挙を実施。
- 平成25年2月（2013年）
- 一般社団法人へ移行。
- 平成25年4月（2013年）
- 内藤誠二理事長に就任。
第101回日本泌尿器科学会総会にて第1回医療賞を授与。
- 平成26年（2014年）
- 日本泌尿器科学会雑誌第105巻より季刊発行となる。
JUA-EAU Resident Programme開始。
- 平成26年1月（2014年）
- IJU編集業務がWiley社に委託される。
- 平成26年4月（2014年）
- 腎盂・尿管癌診療ガイドライン 2014年版 発行。
- 平成26年8月（2014年）
- 教育ワークショップ2014 ヒルトン福岡シーホークで開催。
- 平成26年10月（2014年）
- 急性陰嚢症診療ガイドライン 2014年版 発行。
- 平成27年（2015年）
- JUA-EAU Academic Exchange Programme開始。
- 平成27年4月（2015年）
- 藤澤正人理事長に就任。
- 平成28年4月（2016年）
- 日本専門医機構の制度による専門医更新認定開始。
JUA academyメニュー公開。
卒後教育テキスト 冊子体発行を終了しWEBサイト掲載。第21巻1号にて廃刊。
腎外傷診療ガイドライン 2016年版 発行。
- 平成28年7月（2016年）
- 第1回サマースクール開催。
- 平成28年8月（2016年）
- 結節性硬化症に伴う腎血管筋脂肪腫診療ガイドライン 2016年版 発行。
- 平成28年9月（2016年）
- e-ラーニング開講。
- 平成28年10月（2016年）
- Audio-Visual Journal of JUA 廃刊。
- 平成29年1月（2017年）
- 日本泌尿器科学会雑誌電子ジャーナル化（論文本文のみ）。
第1回ウィンターセミナー開催。
- 平成29年3月（2017年）
- 男性下部尿路症状・前立腺肥大症診療ガイドライン発行。
- 平成29年8月（2017年）
- JUA WEBINAR受講開始。
- 平成29年10月（2017年）
- 二分脊椎に伴う下部尿路機能障害の診療ガイドライン［2017年版］を日本排尿機能学会と初の共同作成にて発行。
- 平成30年1月（2018年）
-
ED 診療ガイドライン［第3版］を日本性機能学会と初の共同作成にて発行。
- 平成30年4月（2018年）
- 日本専門医機構の制度による泌尿器科専門研修開始。
NCD症例登録開始。
JUA Census会員アンケート実施。
- 平成30年6月（2018年）
- IJU Case Reports 創刊。
- 平成30年8月（2018年）
- JUA Future Vision 2018 神戸ポートピアホテルで開催。
- 平成31年4月（2019年）
- 大家基嗣 理事長に就任。
間質性膀胱炎・膀胱痛症候群診療ガイドラインを日本間質性膀胱炎研究会と初の共同作成にて発行。
- 令和元年7月（2019年）
- 脊髄損傷における下部尿路機能障害の診療ガイドライン［2019年版］を日本排尿機能学会と初の共同作成にて発行。
- 令和元年9月（2019年）
- 女性下部尿路症状診療ガイドライン［第2版］を日本排尿機能学会と初の共同作成にて発行。
- 令和2年3月（2020年）
- 記者会見「新事実に基づくPSA検診の在り方について訴える―反対意見に対する学会の見解―」
- 令和2年5月（2020年）
- 夜間頻尿診療ガイドライン［第2版］を日本排尿機能学会と初の共同作成にて発行。
- 令和3年4月（2021年）
- 野々村祝夫 理事長に就任。
- 令和5年4月（2023年）
- 江藤正俊 理事長に就任。
- 令和7年4月（2025年）
- 久米春喜 理事長に就任。